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ゆとりの学び ゆとりの文化 -21世紀の学習文化- 新井郁男

平成10年から12年まで新潟日報に「ゆとりの文化」というテーマで連載した小文と、平成5年から平成12年まで野外文化研究所の機関紙に「『持つ』文化と『ある』文化」というテーマで連載した小文を、平成13年にエッセー集としてまとめて、『ゆとりの学び、ゆとりの文化―21世紀の学習社会―』というタイトルで教育出版から発行しました。今回のこのシリーズは、そのなかから現下の教育改革、教育課程改革と関連のあるものをピックアップしていきたいと思います。出版後、新たな改革が進められつつありますが、筆者の考え方は特に変わっていませんので、特に変更などをしないで掲載いたします。現下の改革などに照らしながらお読みください。ご興味のあるかたは著書もお読みいただければ幸いです。

【著者紹介】
新井郁男(あらい いくお)

1935年長野県生まれ。1959年東京大学教育学部卒。文部省(現文科省)、国立教育 研究所、東京工業大学、上越教育大学、愛知学院大学、放送大学などで教授などを歴任。 現在は、上越教育大学名誉教授、星槎大学特任教授。

 
 

第5回

能 力

生得的・定量的「能力」観の転換を

pool of ability ということばがある。pool というとわが国では水泳を行う施設、すなわち水泳場のことをいうが、一般に、何かがたまっている空間がプールで、カー・プール(carpool)といえば駐車場である。そのアナロジーでプール・オブ・アビリティというのは能力がたまっているところということになる。筆者は能力の貯水池と訳しているが、正確にいえば貯能力池ということになるであろう。

これは1940 年代から1950 年代のヨーロッパ諸国の教育界において支配的であった能力観をあらわす言葉で、アカデミックな教育、すなわち大学レベルの教育を受けることのできるような能力は国民すべてに備わっているのではなく、国民の層にたまっているにすぎないという考えかたである。IQ(知能指数)が一定水準以上でなくてはアカデミックな教育を施しても効果が期待できないという考えかたである。実は、これは1950 年代のヨーロッパ諸国の教育制度を貫く基本原理だったのである。

このような考えかたにたって、貯水池の大きさについてさまざまな推計の試みが行われた。たとえば、D・M・マッキントッシュは貯水池の規模は最大限国民の11%から16%だろうといっていた。しかし、この考えかたは誤謬であることがその後指摘されるようになった。

第一は、教育の効果は「自己実現的予言」という心理的側面が無視されているという誤謬である。人間は、ある目標を達成できるという一種の暗示を与えられると、実際にその目標が達成できてしまうという効果がある。

教育においては、こうした暗示は教師から与えられることが多いので、教師期待効果ともいわれる。教師がある生徒をよくできる子だと思いこむ、というよりも、できるはずだと思いこむと、教師は、意識的あるいは無意識的に、その子どもを他の子どもよりも熱心に指導する。また、子どもも教師の思いを受け取って、自分はできる子どもだという自信を持つようになり、ますます熱心に学習に打こむようになる。要するに環境からの働きかけによって能力に違いが生ずるということで、能力の貯水池観の第一の誤謬はこの事実を無視しているということである。

第二の誤謬は、社会が必要とする能力の量や質は、社会や時代によって異なるという事実を無視しているというものである。大学卒という高い学歴を取得した者が社会でどのくらい必要かは社会によって異なることはいうまでもないであろう。大学の発展は社会的な必要という観点からだけでなく、国民の進学欲に根ざした進学需要の増大によっても支えられているが、その需要も、社会からの要請を反映していると考えられる。したがって、大学の発展規模を、能力の貯水池という超歴史的、超社会的に想定された高能力者群に基づいて決めることには大きな問題があることがわかるであろう。

能力の貯水池観には以上のような二つの大きな誤謬があるが、せんじつめれば、能力は人間のなかに生得的に備わっており、国民のなかに蓄積されている高い能力は時代や社会を超えて定量であると想定しているという点が問題なのである。すなわち、能力の貯水池観が支配する社会においては、人間は能力を「持つ者」と能力を「持たざる者」に区分され、前者が後者を支配するという社会構造ができあがる。

しかし、能力の有無が、以上に述べたように、環境によって「つくられる」ものであるならば、つまり、能力はすべての人間のなかに秘められて「ある」ものであるならば、教育のシステムもそのような考えかたにたって再構築されなくてはならない。学習社会とか生涯学習社会というのは教育システムがそのように再構築された社会である。

OECD(経済協力開発機構)は1961 年に人材開発に関する注目すべき会議を開いているが、そこで到達した顕著な合意の一つは、能力の貯水池というような誤謬を破棄することだった。しかし、それは経済成長政策すなわち「持つ」文化の観点からであった。いま重要なことは、「ある」文化の視点から、能力貯水池観の転換を図ることであろう。